次亜塩素酸水の有効性について

あかね農場では鳥インフルエンザなど対策のために、開場以来、弱酸性次亜塩素酸水「セラ水」を使用しています。

NITE：独立行政法人製品評価技術基盤機構の発表した『次亜塩素酸水の新型コロナウイルスに対する有効性の中間報告」を、各メディアでは公式発表とはズレた報道がなされています。

NITEの結論は「有効性評価を行う上で十分なデータが集まっていない」、検証試験継続することとなった。というのので「次亜塩素酸水が有効ではない」と立証されたわけではありません。塩素濃度49ppm（pH5.0）で、20秒で感染力を1000分の1まで減少させた例があったとしています。

「まだ有効性が確認されない」＝「効かない」と解釈され、
次亜塩素酸水に似た名前でまったく別物の「次亜塩素ナトリウム」があったり、次亜塩素酸水であってもph（酸性かアルカリ性かを示す単位）が低すぎたり高すぎたり、塩素濃度が高すぎる商品もあり、こういったことが原因で誤解が生まれ間違った報道がされているかと思います。

NITEのホームページにてが確認できます。ご心配で気になる方はご確認ください。
参考：NITEが行う新型コロナウイルスに対する消毒方法の有効性評価について～よくあるお問い合わせ

確かに間違った使い方をすれば危険な次亜塩素酸水はあります。有効で安全なものを選ぶための情報になればと思います。

新型コロナウイルスに対しての有効性

各メディアでの報道では、次亜塩素酸水を効果が無く危険なものとして国民に知らせていますが、新型コロナウイルスに対する有効性が確認されています。

北海道大学玉城名誉教授と北海道大学人獣共通感染症リサーチセンターが、NITEの中間報告対象と同じ条件下での第二弾の試験結果を発表しました。

微酸性次亜塩素酸水は前回の強酸性次亜塩素酸水に引き続き、新型コロナウイルスに対する強力な不活化効果があることが実証された。消毒用アルコールなどがひっぱくしている現状において、強酸性（pH2.7 未満）だけでなく微酸性（pH5.5）の次亜塩素酸水が新型コロナウイルスに対して有効と判断されたことの意義は非常に大きい。すなわちアルコールの代替品ではない、独立したより安全な消毒剤としての次亜塩素酸水の有効活用は新型コロナウイルス感染症予防対策に大きく寄与することが期待できる。
次亜塩素酸水の新型コロナウイルスに対する不活化に関する実証試験　－第二弾－

次亜塩素酸水(電解水：pH5.0、有効塩素濃度49ppm）にて20秒で99.9%（1/1000）、1分で99.99%のウイルス減少が確認されており、非常に有効であることが証明されています。

CELA水はpH6.5±0.05、50ppmで生成していますので、5/28NITE発表の有効性データと近い有効性があると考えています。

NITEでも電解以外の生成方法で作られた次亜塩素酸水の検証については現在行っており、6月中の委員会で報告があるとのことです。

危険な次亜塩素酸水もあります

• 塩素濃度が100ppmを超える次亜塩素酸水
• pHの説明がない次亜塩素酸水
• pHが安定しない（±の振れ幅が広い）次亜塩素酸水

市販される次亜塩素酸水の中には、400ppmなど濃度が高いものがあります。塩素濃度が高いということは、取り扱いの危険性が高く、人体への影響が心配されます。また濃度が高いほど劣化が早くなります。

pHは酸性、アルカリ性を示すもの（中性はpH7)で、数値が小さいほど酸性で数値が大きいほどアルカリ性です。
セラ水は独自の特許製法（特許番号4413983号）によりpHを6.50±0.05の領域で生成されます。pH6.5は安静時に分泌される唾液のpHとほぼ同じです。

次亜塩素酸ナトリウムとは違います

加湿器やスプレーでの噴霧の危険性について国が注意を呼び掛けているのは「次亜塩素酸ナトリウム」で、いわゆるハイターなどを希釈しての噴霧です。NITEでは、次亜塩素酸水の空間噴霧についての見解を示していません。

「次亜塩素酸ナトリウム」は、ハイターなどの主成分として用いられるアルカリ性の物質で、「次亜塩素酸水」は酸性の液体です。

まとめ

次亜塩素酸水といっても、商品ごとにpH、塩素濃度も違えば、生成方法も違い、一概に次亜塩素酸水の有効性を示せないことは確かです。

セラ水は塩素濃度50ppm、pH6.5±0.05で生成された安心して利用できる次亜塩素酸水であり、次亜塩素酸水の新型コロナウイルスに対する有効性は検証段階ですが、インフルエンザウイルスやヘルペスウイルスなどのエンベロープウイルスへの有効性は確認されています。

あかね農場では今後も弱酸性次亜塩素酸水「セラ水」を使用していきます。

※セラ水に関する、特許及びCELA・CleanWaterCELAはミツヤテック株式会社の登録商標です。